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「スーパーはゴミがいっぱい出ますね」

 

京都・一乗寺を中心にオーガニックスーパーを展開するHELPを訪ねたとき、田中さんがまず話してくださったのは、あるトークセッションでかけられたこの一言でした。その言葉が、ずっと頭から離れなかったと言います。

HELPの店内には、有機野菜やこだわって選ばれた食品、自社農場で育てたお米が並び、精肉や鮮魚、惣菜も販売されています。
食べるものの安全性や、その食べ物がどこで、どのようにつくられてきたのかを大切にしてきたHELPだからこそ、その商品を「何で包むのか」ということも、以前から気になっていたそうです。
特に大きな課題が、精肉や鮮魚に使われるプラスチックトレーです。
HELPの3店舗で使われているトレーは、年間およそ20万枚。
年間20万枚という数字を聞くと、私たちの便利な買い物が、それだけ多くの使い捨て容器によって支えられていることに驚かされます。
その多くは、商品を店から家まで運ぶという役割を終えれば、捨てられてしまいます。

しかし実際は、「完全にプラスチックフリーにすることは、今のスーパーの現場では難しい」、と田中さんは言います。
肉や魚を安全に販売するには衛生管理が欠かせません。汁漏れを防ぎ、鮮度を保ち、陳列したときに商品がきれいに見えることも重要です。さらに、多くの商品を扱うスーパーでは、包装に時間や手間がかかれば、人件費や現場のオペレーションにも影響します。

環境負担を減らしたい気持ちはあっても、現場のやるべきことを考えると、簡単に容器を変えられるわけではありません。
それでも、「難しいから仕方がない」で終わらせず、できる方法を探してみたい。
そして、まだ多くの店が取り組んでいないからこそHELPで試してみる価値があるのではないか、と田中さんは考えています。

田中さんは、「HELPには、人や地球の健康に関心を持ち、私たちの考え方に共感して通ってくださるお客様が多いと感じています」と言われており、そうしたお客様との関係があるからこそHELPは新しい買い物の仕組みに挑戦し、その可能性を検証できるスーパーなのかもしれません。 


レジ袋が有料になったり、マイバッグを持つことが一般的になったりしたように、買い物の「習慣」や「当たり前」が変わるには時間がかかります。
だから、まず試してみる。
うまくいけば次につながるし、うまくいかなかったとしても、なぜ難しかったのかという結果が残ります。

そこにHELPが挑戦する意味がある、と言われていました。

買い物の「当たり前」を見直してみる 

田中さんへの取材の際、「近々、こうしたことを考える勉強会があるので、一緒に来てみませんか」と声をかけていただきました。それは、京都市の地球温暖化対策の一環として、脱炭素に向けて行動する事業者を、専門的な知見や実践経験を持つ方々が支援する場でした。

今回、実際に行動する事業者として参加していたのがHELPです
ミーティングに参加されたのは、京都で量り売りやリユースの実践を続けてきた会社、またアドバイザーとして環境負荷の分析やエコライフの普及に取り組む ひのでやエコライフ研究所です。そして京創プラットフォームの事務局や京都市の環境分野を担当する方々も参加していました。

HELPの「使い捨てプラスチックを減らしたい」という思いを中心に、それぞれが経験や知識を持ち寄り、現実的に何ができるのかを一緒に考えていきます。
「年間20万枚のトレーを減らしたい。でも、スーパーとして現実的にどうすればいいのか」
田中さんのゴミを減らしたいという思いを実現するために、さまざまな可能性が検討されました。
「リユース容器にできないか」
「別の素材に置き換えられないか」
「回収はどうするのか」
「洗浄は誰が担うのか」
「デポジット制にしたらどうか」(実際に、デポジットカップを運用されています(写真)

そして、LCA(ライフサイクルアセスメント)の視点で考えたとき、本当に環境負荷は下がるのか。
話を聞きながら、私自身も、それまでとは少し違う角度からスーパーのトレーを見るようになりました。それは専門家のアドバイス、「買い物の当たり前を変えていかなければならない」という話でした。

私たちはスーパーで500円のお肉を買えば、「500円のお肉を買った」と思います。でも、その500円の中には肉そのものだけでなく、トレーやラップ、ラベルなど、包装にかかる費用も当然含まれています。
プラスチックトレーを、無料でついているように感じていますが、家に帰って捨てるものにもお金を払っています。しかし普段、そのことをほとんど意識していません。
田中さんによれば、トレーをはじめとする包装資材の仕入れ価格も上がり続けているそうです。使い捨て容器を購入し、その費用を商品価格に含め、消費者は中身と一緒に容器を買い、最後には捨てる。

それが、今の買い物の「当たり前」です。

では、一度使って捨てるトレーに毎回コストをかける代わりに、何度も使える容器を循環させる仕組みができたらどうでしょう。私自身もそうですが、日々の買い物では、同じ商品なら10円でも安く買えたらうれしいものです。
だからこそ、「環境のためだから負担してください」ではなく、消費者にとっても納得できる仕組みにすることが大切である、というのが皆さんの意見でした。
使い捨てのトレー代も商品価格の一部であることを知った上で、容器を繰り返し使う方法と、これまで通り使い捨てる方法。その違いを見える形にできれば、買い物をする側の選択も変わっていくかもしれません。
プラスチックを別の素材に置き換えるだけではなく、そもそも「中身と一緒に容器を買い、使い終われば捨てる」という現在の買い物の仕組みそのものを見直せないだろうか。
議論は、単なる素材選びを超えて、買い物のあり方そのものへと広がっていきました。

HELPだからこそ、試せるかもしれない

リユース容器のデポジット制度を考えるうえで、大きな課題の一つが「本当に返してもらえるのか」ということです。その点で、HELPには一般的なスーパーに比べて可能性があるということです。HELPには、食や環境への関心が高く、店の考え方を理解しながら継続的に買い物をしているお客様が多くいます。会員の割合も高く、週に一度など、日常的に利用する方も少なくありません。一度しか訪れない場所で借りた容器を、その店までわざわざ返しに行くのは大変です。が、毎週訪れる顧客が多いヘルプなら、「今週は忘れたけれど、来週持っていこう」という顧客にも浸透しやすい状況にあるので、普段の買い物の動線の中に「返す」という行動を組み込めるかもしれません。

田中さんは、先ずは、一部の商品や一部の店舗から始め、お客様がどう感じるのか、どのくらい返却されるのか、現場にどの程度の負担が生じるのかを実際に確かめてみたいと考えています。
年間20万枚をずべて変えるのではなく、まずやってみる。実験の結果が良くても悪くても、次に進むための材料になり、環境への理想だけを掲げるのではなく、実際の商売の中で続けられる方法を探していく。

その姿勢に、田中さんの挑戦してみたいという気持ちを感じました。

 

一企業の努力だけでは越えられない

一方、話し合いが深まるにつれて、一企業だけでは解決できない課題も見えてきました。
リユース容器は、「容器を用意すれば終わり」ではありません。特に肉や魚に使った容器は、安全に再利用するための洗浄が欠かせません。しかし日本では、食品用のリユース容器を地域で循環させるための洗浄拠点や専門事業者、衛生面のルールなどが、まだ十分に整っているとは言えないそうです。

さらに、洗浄や回収にかかる費用を誰が負担するのか、繰り返し使うことで本当に環境負荷を減らせるのか、容器が返却されなかった場合はどうするのかなど、実際に仕組みを動かそうとすると、さまざまな課題が見えてきます。

これはもう、HELP一社の努力だけで解決できる課題ではありません。
量り売りやデポジット、リユースに取り組んできた会社には、実践から得た経験があります。ひのでやエコライフ研究所には、環境負荷を数値で捉え、検証する知見があります。
そして京都市は、脱炭素に取り組む事業者と、こうした経験や知見を持つ人たちをつなぐ役割を担っています。一つの事業者だけで答えを探すのではなく、それぞれの経験や知見を持ち寄り、ともに考える。京創プラットフォームには、そんな場があります。

「まず、やってみる」から始まる変化 

考えてみれば、私たちの買い物の「当たり前」は、これまでにも変わってきました。
2020年のレジ袋有料化前は、スーパーやコンビニでは当たり前のようにレジ袋に商品を入れていました。が今では、買い物にマイバッグを持っていくことやレジで袋いりませんはよく見かける光景になりました。
店が変わり、制度が変わり、消費者の行動が変わり、それが少しずつ社会の習慣になっていきました。

リユース容器も、同じなのかもしれません。
スーパーの一店舗だけで取り組めば、「あのお店だけ容器を返さないといけないから面倒」と感じる人もいるでしょう。

でも、HELPで買った容器を別の店でも返せるようになったら。
京都のさまざまなスーパーが同じ仕組みに参加したら。地域で共同利用できる洗浄拠点ができたら。
回収された容器が洗われ、再び街のお店へと戻っていったら。

それは、「環境意識の高い人だけがする特別な行動」ではなくなっていきます。
買って、使って、返して、また使う。
それが京都で買い物をする普通の風景になるかもしれません。

衛生面や持ち運びや買いやすさのために、ゴミがでやすいスーパー業界。現実を前に、「仕方がない」と受け入れるのではなく、「何かできることはないか」と実験してみることで、変化は始まります。

私が今回最も印象に残ったのは、田中さんの姿勢でした。
スーパーは毎日の暮らしを支える場所です。安全性や利便性、価格、現場で働く人たちの負担などを考えれば、新しい仕組みを取り入れることは決して簡単ではありません。
それでも田中さんは、「難しいからできない」と結論づけるのではなく、「まずは小さくても試してみよう」と考えています。たとえ思うような結果にならなくても、実際に試すことで見えてくる課題があり、その経験は次の一歩につながります。

「スーパーのゴミは仕方ないのか?」
田中さんの心にうまれた問いから、年間約20万枚のトレーに対して何かできることはないかという模索が始まりました。そして今、その問いに、専門家が知恵を持ち寄り、市もその取り組みを支えています。さらに仕組みが実際に動き始めれば、そこには買い物をする私たち市民も参加していくことになります。

一つのスーパーが現場から投げかけた問いが、人をつなぎ、地域を巻き込み、新しい仕組みを生み出していく。そして、HELPで得られる経験や課題は、一店舗だけのものではありません。京都の他のスーパーや小売店、さらには同じ課題を抱える全国の事業者にとっても、次の取り組みを考えるための貴重な知見になるはずです。

使って捨てることを前提にするのではなく、容器を繰り返し使い、地域の中で循環させていく。そんな循環経済の考え方が、スーパーという私たちに最も身近な場所にも取り入れられていく。

HELPの一歩から、京都の新しい買い物の「当たり前」が生まれていくことを期待しています。

インタビュー:玉木千佐代

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